省エネ事業の対象となればポンプ導入にも補助金が出る

現在使用している機器の更新の際に、「省エネ機器」や「省エネ設備」と呼ばれるものを導入するというケースもあるでしょう。その際に補助金を活用することによって設備投資を抑えることができることがあります。この補助金の対象となる省エネ設備や省エネ機器は幅広いため、設備の老朽化更新や省エネ機器の導入に関連するものであれば、ポンプの導入や交換も補助金がもらえる可能性があります。そこでこの記事では、省エネ設備や省エネ機器とはどのようなものを指すのか、そしてどのような設備・機器が補助金の活用となるのかといった点についてまとめました。

省エネ設備・省エネ機器とは？

「省エネ設備」や「省エネ機器」と聞いた場合、どのくらいの省エネ効率があるかなど難しい数値が出てくるイメージを持っているかもしれません。しかし、実はあまり難しく考える必要はありません。

簡単にいうと、「現在よりも小さなエネルギーで運転することができる設備や機器（電気エネルギーを動力とする場合）」は省エネ設備や省エネ機器と呼ぶことができる、と考えられます。

省エネ設備

では、具体的にどのようなものを「省エネ設備」と呼ぶのでしょうか。考え方としては、「さまざまな機器が複合して成り立っているもの」と考えると良いでしょう。例えば、下記のようなものが省エネ設備の例として挙げられます。

ポンプ
各種生産設備、集塵設備、洗浄設備　など
圧縮機
送風機、ブロワ
余剰蒸気を利用した発電設備
廃熱回収設備
電気分解設備
さまざまな機器・設備を組み合わせた、複合プラント
EMS（エネルギーマネージメントシステム）　　など

省エネ機器

また上記でご紹介した省エネ設備に対し、「省エネ機器」とは装置単体のことを指すと考えると良いでしょう。例えば、下記のようなものが挙げられます。

産業ヒートポンプ
高効率照明（LED照明）
高効率空調設備
業務用給湯器
高性能ボイラ
コージェネレーション
低炭素工業炉
変圧器
冷凍冷蔵庫
産業用モータ

上記のようにさまざまな機器が挙げられますが、前述の通り省エネ機器とは現在の消費エネルギーよりも少ないエネルギーで運転できるもの。更新を行う際に、現在使用している機器や設備よりも少ない消費エネルギーに置き換えることができるかどうかを確認しましょう。

補助金の対象となる省エネ設備・省エネ機器は？

「令和4年度先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金」では、工場や事業場などで、エネルギー消費効率の高い設備への更新などの実施を支援する取り組みです。申請区分は「先進事業」「オーダーメイド型事業」「指定設備導入事業」「エアマネ事業」の4つに分類されています。

先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金令和3年から令和12年まで10年間の事業。こちらの事業を実施し、省エネ設備投資を促進することによって原油換算で2,155万klの削減を目指しています。

公募期間は令和4年5月25日から6月30日まで、交付の決定は令和4年8月下旬と予想されています。

補助対象設備

令和4年度先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金の補助対象設備は下記の通りとなっています。

登録された先進設備
機械設計を伴う設備（オーダーメイド型設備）
指定設備
エネルギーマネジメントシステム（EMS）

引用元：経済産業省HP「先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金」
https://www.meti.go.jp/main/yosan/yosan_fy2022/pr/en/shoshin_taka_12.pdf

まとめ

こちらの記事では、省エネ設備・省エネ機器や先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金の概要についてご紹介してきました。設備の老朽化などに伴って、ポンプの導入や交換を検討している場合には助成金がおりることもあります。設備投資を抑えられる可能性もありますので、ぜひいちどポンプ業者に相談をしてみてはいかがでしょうか。

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